買い取り？リース？レンタル？複合機の導入方法まとめ

複合機の導入方法は大きく３つ

複合機を導入する方法は以下の３つです。

各方法のメリット・デメリットは以下の通りです。

「買い取り」のメリット・デメリット

買い取りのメリット

・長期利用を考えると割安
何と言ってもトータルコストを抑えられます。
リース契約のように本体価格の他に諸費用が発生することはないので、長期的に見て割安です。

・会社の所有物となる
複合機は会社の資産となり、売却や譲渡ができるようになります。
契約期間に縛られることもありません。

買い取りのデメリット

・減価償却や固定資産税が発生する
１０万円以上の資産は固定資産税に関わる減価償却管理が必要となるためです。

・初期費用がかかる
一括購入は、キャッシュフローの面で負担になる場合があります。
資金に余裕がない場合にはリースがオススメです。

・処分時には手間がかかり費用も自己負担
購入した複合機が不要になった場合、ご自身で廃棄をしなければなりません。
産業廃棄物収集運搬許可を取得している業者に回収を依頼しましょう。
なお、この際の処分費用は自己負担となります。

「リース契約」のメリット・デメリット

リース契約のメリット

・初期費用は０円
初期費用はかかりません。お支払いは、月々一定のリース料金のみです。

・リース料は経費扱いにできる
月々のリース料は、税法上認められたリース期間内であれば全額費用として処理できます。

・好きな機種を選ぶことができる
ユーザーが希望した機種をリース会社が購入して賃借しますので、好きな機種を選ぶことができます。最新機種を導入することも可能です。

・償却期間に自由が利く
「リース期間定額法」に則って減価償却することもできます。
リース期間を耐用年数（償却期間）として、定額法で毎年同じ額ずつ償却します。定率法は使えません。
複合機の法定耐用年数は５年ですが、リース資産の償却期間は必ずしも５年である必要はなく、自社の都合で短め／長めに設定することができます。

リース契約のデメリット

・途中で解約できない
複合機のリースは、通常３～６年契約。使わなくなっても期間満了までは途中解約ができません。
やむを得ず解約する場合には、契約満了相当の総額料金を一括で支払う必要があります。

・所有権がない
所有権はリース会社が保有しており、リース期間を満了しても所有権を持つことはできません。

・支払い総額が割高に
本体価格の他に金利、税金、保険料、手数料等が含まれます。購入に比べると、支払い総額は割高になってしまいます。

・審査をパスしない可能性も
複合機のリースを受ける際には、リース会社による審査が必要です。決算実績のない新設企業などは審査に通らない可能性もあります。

「レンタル契約」のメリット・デメリット

レンタル契約のメリット

・必要な期間だけ借りられる
数日～３年未満の短期利用に適しています。契約期間の短さがリース契約との大きな違いです。
選挙事務所や工事現場事務所、プロジェクトなどでのご利用におすすめ。

・減価償却や固定資産税が発生しない
月々のレンタル料は、税法上認められたレンタル期間内であれば全額費用として処理できます。

・リース審査やローン審査不要
審査待ちに時間をかけずに済むので、スムーズに業務をスタートできます。

レンタル契約のデメリット

・毎月の支払額はリースよりも割高
月々の支払額はリースと比べて割高です。

・所有権がない
所有権はレンタル会社が保有します。

・途中解約する場合には最低保証金が発生する場合も
契約時に取り決めたレンタル期間を満了する前に途中契約する場合には、「最低保証金」が発生することがあります。契約前に確認が必要です。

・機種選択の自由度が低い
レンタル会社が所有する機種の中から選択することになるので、リース契約に比べて、選べる機種の幅は狭まります。新品を選べることは少なく、中古機が用意されるケースが一般的です。

まとめ

それぞれの導入方法を表にまとめると、以下のようになります。

様々なポイントを考慮しながら、最適な導入方法をご検討いただければと思います。
複合機は決して安い買い物ではありませんから、ベストな選択ができるといいですね。